家庭用（住宅用）太陽光発電を検討されている場合、

「設置費用がどれくらいかかるのか」

「元が取れるのか」

「損はしないのか」

などと心配される方もいるのではないでしょうか？

先にお伝えしますと、2022年から電気代値上げが続いている今、太陽光発電システムの設置は通常より早く元を取ることができます。本コラムでは、2024年に太陽光発電の設置をする場合の設置費用や仕組み、売電価格から、なぜ元が取れるといえるのかを解説していきます。

では、早速見ていきましょう。

太陽光発電システムの仕組みは、まず、屋根に設置された太陽光パネル（太陽電池モジュール）に太陽の光が当たることで発電します。この時つくられた電気は直流の電気のため、家庭内で使用できるように交流の電気に変換する必要があります。この変換を行うのがパワーコンディショナです。パワーコンディショナから分電盤に接続し、家庭内の電気製品に電気が送られるという仕組みです。

太陽光発電システムの価格は、「設置容量」や「設置方法」などで大きく異なります。また、太陽光パネルのメーカーや製品の種類によっても発電効率や保証内容に違いがあるので、バランスを考慮して比較検討することがポイントです。

また、初期費用をより安くするためのコツとして補助金制度の活用もおすすめです。

今回は、太陽光発電の設置費用の相場、これまでの推移、太陽光パネルの寿命、補助金制度からご説明していきます。

太陽光発電の価格は、太陽光パネルの枚数ではなく1kWあたりの価格（発電出力）で提示されるのが一般的です。その理由は、屋根に乗せる太陽光パネルや、パワーコンディショナ、架台などの機器費用、施工工事費用などの複数項目の組み合わせで費用が変化するからです。

2024年の太陽光発電の設置費用の相場は、1kWあたり20万円～30万円前後となっています。一戸建て住宅の設置容量は3kW～5kWが平均的なので、60万円～150万円程度の設置費用がかかるといえます。設置容量は屋根の大きさや居住人数、電気使用量、予算等によって決まります。

太陽光発電設置費用の推移を見ていきましょう。固定価格買取制度が開始された2012年では、46.5万円/kWでしたが、2023年では28.4万円/kWとなっており大幅に価格が下がっていて、以前より安価で太陽光発電を設置できるようになっています。

では、太陽光発電4kWの設置容量で計算してみましょう。

2012年と比べて2023年では、70万円以上安くなっていることが分かります。

費用と同様に、設備の寿命も気になるところですよね。一体、どれくらいの期間使えるのかをご説明していきます。

まず、太陽光パネルには、建物や車両と同じように法定耐用年数があります。法定耐用年数とは法律上、減価償却資産を費用配分できる年数（会計上の資産価値、つまり帳簿価額が0になるまでの年数）のことを指します。

太陽光発電設備の法定耐用年数は17年と定められています。

ただし、法定耐用年数＝寿命というわけではありません。

実際には法定耐用年数より長く、太陽光パネルは30年以上使用が可能とされています。たいていの家電製品は可動部が多いため、10年程度が寿命と言われています。冷蔵庫やテレビの平均的な寿命も10年です。一方で、太陽光パネルは可動する部分が少なく、若干の経年劣化はあるものの故障などのトラブルが発生しにくいという特徴があります。

また、設置後もより長持ちさせるためには、定期的な点検などメンテナンスをしていただくことは大切です。屋根上の危険を伴う作業であること、専門知識が必要な作業であることから、施工販売業者などの専門業者へ依頼をしましょう。

太陽光発電システムの設置には、県や市町村が実施している自治体の補助金制度を活用できる場合があります。補助金制度を活用することで、設置に関わる費用を軽減できる可能性がありますので、導入前にお住まいの地域で調べてみることをおすすめいたします。

弊社では、補助金制度についてのご説明や、申請サポートを行っております。まずはお気軽にお問い合わせくださいませ。

弊社の販売エリアにおける補助金情報を一覧にまとめております。ぜひ参考にご覧ください。

FIT制度（固定価格買取制度）は、再生可能エネルギーによって発電された電気を電力会社が一定の価格で買い取ることを政府が約束する制度です。この制度は2012年から開始され、住宅用太陽光発電の場合はFIT認定を受けてから終わるまでの10年間は固定買取価格で電力を買い取ってもらえます。これにより、日本全体で再生可能エネルギー発電の普及を目指しています。

では次に、売電価格を見ていきましょう。

2024年の売電価格（固定買取価格）は16円で、2023年から据え置きです。

これまでの売電価格の推移を確認しておきましょう。

2012年のFIT制度開始以降、売電価格（固定買取価格）は年々下がっています。住宅用太陽光発電（10kW未満設備）で見ると、2012年では42円/kWhと高額だったのに対し、2024年では16円/kWhと半分以下になっています。

この推移を見ると、「売電価格が下がっているならこれから太陽光発電を設置してもお得ではないんじゃないか、元が取れないんじゃないか」と思う方もいらっしゃるかと思います。しかし、冒頭でも申し上げた通り、2024年に太陽光発電を設置しても元が取れる状況となっています。たしかに売電価格は下落傾向ですが、太陽光発電の設置費用も前述にあったように年々安くなっているからです。

そもそも、売電価格は、経済産業省が太陽光発電設備の設置費用に合わせて取り決めています。売電価格が引き下げられている理由には、太陽光発電の普及拡大に伴い、設備の製造技術の向上や、生産量の増加、価格競争による製造コストの低下、施工コストの低下によって、太陽光発電設備を導入する際に必要となるコストが年々削減され、それに伴って売電価格も下落しているのです。

現在の太陽光発電の導入メリットをまとめると、

・太陽光発電システム設置費用の相場が安くなった

・電気代削減ができる

・余った電気は電力会社に売電でき売電収入となる

・発電した電気を使うことでCO2削減できる

・蓄電池との併用で災害対策ができる

という5つがポイントになるかと思います。

2.  太陽光発電の設置費用でもお伝えしましたが、10年前と比較して約70万円（設置容量4kWの住宅の場合）も安くなりました。

さらに現在では、自治体によっては補助金制度を実施しています。そのため、太陽光発電導入時の初期費用を軽減できる可能性があります。導入する前に、お住まいの自治体の補助金制度を調べてみることをおすすめいたします。

発電量は地域、設置角度、方位などにもよりますが太陽電池の種類に関わらず3kWシステムで年間約3,000kWhの発電をします。これは家族4人が年間に使用する電気の約80％となります。もし、4kWのシステムを設置すればほとんどの電気を太陽光で補えることになります。

つまり、ご自宅で使用する電気を自給自足することができるということです。電力会社から購入する電気が少なければ少ないほど、電気代削減ができているのです。

昼間発電し、ご家庭内で使用されずに余った電気は自動的に電力会社に売電されます。太陽光発電システムを設置することによって電気代がプラスになることも考えられます。

現在の日本では、2050年カーボンニュートラルに向けて化石燃料から再生可能エネルギーへとエネルギー政策が大きく転換されることとなりました。

日本の電源構成比は、石油・石炭・天然ガス（LNG）などの化石燃料に大きく依存しており、発電時に地球温暖化の原因の1つとなる二酸化炭素を多く排出してしまいます。一方で、太陽光発電は太陽の光で発電するので、発電時に大気汚染物質を発生することがなく二酸化炭素の排出量を大幅に削減できます。

太陽光発電システムには電気を貯める機能が無いため、発電のできない夜間は電力会社から電気を買って使用することとなります。そこに蓄電池を導入し太陽光発電と併用すると、日中余った分を蓄電池に充電し夜間に充てることができます。

これは災害などの停電時も同様です。停電してしまった場合に蓄電池に貯めておいた電気を使えることは心強い備えとなります。

太陽光発電と蓄電池を併用することで、電気代削減効果をより発揮することができ、さらに災害対策としても役立ちます。

いかがでしたでしょうか。

本コラムでは、設置費用や仕組み、売電価格から、なぜ元が取れるといえるのかを解説いたしました。電気代高騰が今もなお続いており、補助金制度も活用できる現在だからこそ、費用回収期間をさらに短縮でき、導入メリットも大きいです。導入の際にはぜひ参考にしていただけたら嬉しいです。