太陽エネルギーお役立ちコラム
V2Hシステムを体験できます。
みなさまに体験していただきたい。太陽光を生かすV2H
EV,PHV、PHEVの車に乗っている、もしくは今後乗り換えの予定があれば、V2Hシステムの導入をぜひご検討ください。家庭電源からの充電はもちろん、車から家庭へ給電することで経済性の向上やもしもの時の備えとして活用ができます。
新しい種類の設備ですのであまり現物を見る機会もないかと思います。そこで、弊社本社ではNichicon 社製システムを設置し、皆様に体験していただける準備をしました。自慢のお車に乗ってぜひお出かけください。
車を蓄電池に?知っていただきたいV2Hシステム
弊社は、太陽エネルギー活用を広く推進していくことを社会的な役割として活動を行っています。
当たり前の話ですが、太陽エネルギーは、晴天日の日中に多く得られ、夜間や曇天では少なくなります。この「得られるエネルギーのブレ」を平準化する技術として蓄電池の製品開発が進み、晴天日に得られた多くのエネルギーをそれ以外の時間やもしもの停電時に使用することができるようになりました。
高密度の蓄電池は太陽光発電の調整弁のみならず、これから普及が望まれるEV(電気自動車)にも使用されています。車を動かすことに必要なエネルギーは大きく、一般家庭で1週間分程度の電力を賄えるほどの容量(60kWh)を持つEVも登場しています。
車社会と言われる日本ですが、1日数十時間を走る物流車両がある一方、近所のスーパへ買い出しにいくことがもっぱらの仕事の車や、平日は家におきっぱなしの車など、家庭に常駐しているも多数あります。
こういった普段使われていない車をEVに置き換え、暮らしの役に立つ蓄電池として活用することができる設備がV2Hです。EVを「高い車」と考えるか、「動く蓄電池」と捉えるか。ゼロカーボンの暮らしの実現に、検討したいアイディアではないでしょうか。
これからの太陽エネルギーの活用を考えた時に、大容量の蓄電池を持つEVへクリーンな電力を貯め、家庭でも、移動でも、この電力を使用することがより良い暮らしにつながる。そんな設備を皆様に実際に目にしていただく機会を用意したく、今回の導入に至りました。
導入した設備について
設置機種:Nichicon EVパワーステーションVCG-666CN7
項目 | 仕様 |
---|---|
サイズ | W809 x H855 x D337 mm(突起部除く) |
本体質量 | 91kg |
ケーブル | 約7.5m |
充電部 | 単相3線式 AC202V 50hz/60Hz 6kW未満 |
家庭への給電 | 単相3線式 AC202V 50/60hz 6kW未満 |
家庭への給電(停電時) | 単相3線式 AC202V 50/60Hz 6kVA未満 |
設置環境(設置環境) | 屋外、標高2000m以下 /-20℃から50℃ |
設置環境(動作温度) | −20℃ から 40℃ |
充放電規格 | CHAdeMO V2H protocol DC Version2.1 |
保証期間 | 5年 |
希望小売価格 | ¥798,000 |
V2H接続可能な車について
Nichicon 社製V2Hシステムの接続はCHAdeMO規格に準拠したEV、PHV、PHEVとなります。写真はプリウスPHVの接続口です。左が充電専用(フタがしてあります。)右がV2H接続(充電、給電)用です。国内大手メーカー製の自動車は概ね対応していますが、充電口の確認と、不安な場合には車種を事前にお知らせいただければ対応の確認をいたします。
接続している車両:プリウスPHV
社有車でプリウスPHVを一台使用しています。ほぼ通勤のみの使用ですので、日中は屋根上に設置された太陽光発電の余剰電力を蓄電しています。片道20kmの通勤ですが、厳冬期をのぞき、ほぼ電気のみの使用でまかなえています。クリーンな電気のみで通勤が完結し、燃料費は0円。もしもの時には事務所の最小限の電力供給のほか、移動型蓄電池として、地域の皆様へ電力をお届けする予定ですが、幸い大きな停電はなく事務所への電力供給は発生していません。
エコカー補助金の増額も。2021年はV2Hがお得に導入できるチャンスです。
菅首相の2050年ゼロカーボン宣言の実現に向け、2021年度以降さまざまな支援制度が準備されています。環境省からはエコカー補助金の見直しが行われ、最大の補助が受けられる条件の一つが、V2Hの導入となっています。
私たちの地球を守るため、クリーンな暮らしを実現するため、そして、光熱費を抑えて経済的な暮らしを実現するため、EV / PHV / PHEV + V2Hのある暮らし、おすすめです。
投稿者プロフィール
西原弘樹代表取締役社長
サンジュニア入社以来、太陽熱エネルギー利用の技術者としてJIS規格の作成や、国内排出削減量認定制度の方法論の原案作成、太陽熱計測専用の計量器の開発などに従事してきました。2016年より代表取締役を務めています。